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高温注意情報

気象庁は雷や雨の情報を毎日提供しています。

最近になって、高温注意情報を提供するようになりました。

これは気温が35℃以上になると予想される場合に発表されるものです。

熱中症の対策のために利用することを想定しています。

スポーツ大会やイベントなどで、あらかじめ高温注意情報を調べておくことで、熱中症対策を確実にすることができるようになります。

気温によって熱中症対策をどの程度考えておけばよいのかが変わってきます。

必要な準備ができることはとてもいいことだと思います。

2011年から気象庁が発表するようになったものです。

2012年は6月からの情報提供となります。

2011年の場合は的中率が約80%と高かったために、かなり信頼性のある情報となりました。

沖縄と北海道が除外されていましたが、2012年からは全国の情報を提供するようになりました。

地球温暖化の影響でしょうか。

全国的に高温になる日が増えてきているのですね。

特に高齢者や乳幼児の場合には体力的にも暑さに弱いと考えておきましょう。

高温注意情報を知ることによって、熱中症を未然に防ぐことを考えましょう。

暑いところに行けば、どのような対策をしたとしても、体力の消耗は防げません。



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熱中症と年齢

熱中症は体力のない高齢者に多く見られると考えられていますが、実際のところはどうでしょうか。

平成22年の熱中症の統計を見てみましょう。

全死亡者の約8割が65歳以上の高齢者となっています。

体力的に暑さに弱いのは高齢者です。

同じ環境にいても、若い人は何ともなくて、高齢者が倒れてしまうことがよくあることなのです。

また、幼児も同じような理由で熱中症が多くなっています。

幼児の場合は熱中症対策を親がやらなければなりません。

親がどの程度熱中症のことを考えているかが幼児の熱中症の件数となって表れているのです。

それから、熱中症の死亡者がどこで亡くなったかを調べてみると面白いことがわかります。

それは屋外ではなく家の中が全体の45%もあることです。

スポーツやイベントなどで炎天下で何かをやっていた人が熱中症になることは容易に理解できます。

しかし、現実には45%が屋内と言うことです。

節電のやり過ぎで熱中症になっているのです。

体力がなくなる高齢者だからこそ、周りの人が注意してやらなければなりません。

痴呆の傾向がある高齢者は自分で知らないうちに熱中症になっていることが多いのです。



厚生労働省と熱中症対策

厚生労働省が職場での熱中症対策の指針として、パンフレットを作成しています。

それだけ、熱中症対策が重要だと言えるでしょう。

屋外で働く人が熱中症になると重症となるケースが多いからです。

さて、そのチラシですが、事業主だけではなく労働者に対しても、熱中症を防ぐための方法を説明しています。

まずは、WBGT値を測定し、低減に努めることを勧めています。

WBGTとは暑さ指数と呼ばれるもので、この値が高い職場環境であるほど熱中症になりやすいのです。

WBGTが基準値を超える恐れがある場合には何らかの対策を講じるようにしなければなりません。

熱い作業場所で仕事を開始した初日が熱中症の発生が高いことがわかっています。

その期間を特に注意することが大切なのです。

そのことを理解して、熱中症対策をすることが大切なのです。

職場で大切なのは日ごろからの健康管理です。

100%会社が管理することはできませんから、労働者一人一人が自分の体調に気を配っておくことが大切です。

それから、応急処置についても知っておかなければなりません。

どんなに対策を立てていても、熱中症が起きることはあるからです。

職場の熱中症対策ができているかをチェックシートで確認してみましょう。




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